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RPA(ロボティック・プロセス・オートメーション)とは?


RPA(ロボティック・プロセス・オートメーション)とは?

RPAは、パソコンで行う決まった作業を自動化してくれる「ソフトウェアのロボット」のことです。
「繰り返しが多い」「ルールが決まっている」「いつも同じやり方でやる」作業が得意です。

どんな作業が自動化できるの?

  • 請求書や注文書の作成
    顧客情報を元にフォーマットを自動で埋める。
  • 日報や週報の作成
    集めたデータをまとめて、フォーマットに入力し、自動送信。
  • 売上データの集計
    いろいろなシステムからデータを集めて、レポートを作る。
  • 振込作業
    金額や振込先を入力して、送金手続きを自動で完了。

RPAの特徴は?

1. デジタル社員みたいに働く

RPAは、まるでパソコン上に「働いてくれるデジタルな社員」がいるようなイメージ。
人間がやる必要がない定型作業を代わりにこなします。

2. 使うとどんないいことがある?

  • 仕事が速くなる
    人が何時間もかけてやる作業を、数分で終わらせることができます。
  • ミスがなくなる
    プログラムに沿って動くため、作業ミス(ヒューマンエラー)が起こりません。
  • 本当に必要な仕事に集中できる
    人間は「考える仕事」や「創造的な仕事」に時間を使えます。
  • 24時間ずっと働ける
    人間は休むけど、RPAはいつでも動けるので、作業が止まりません。

RPAツールには種類がある

RPAのツール(使い方)には、いくつかのタイプがあって、それぞれ得意なことが違います。

1. クライアント型

パソコン1台で動作するタイプ。小さな作業や個人向けに使うときに便利です。

2. サーバー型

サーバーでRPAを一括管理して、たくさんのパソコンで使うタイプ。大きなプロジェクトや複数の部署で同時に使う場合に向いています。

3. クラウド型

クラウド(インターネット上)で動くタイプ。初期費用が安く、柔軟に使いたい場合におすすめです。

RPAを導入するときの注意点

リスク

  • システムエラーやバグ
    問題が起きると、作業が止まる可能性があります。
  • パソコンやサーバーに負担がかかる
    一度にたくさんの作業をさせると、システムが落ちることがあります。

対策

  • システムをしっかり監視して、問題が起きたらすぐに対応できるようにする。
  • 負荷を分散させて、RPAに無理をさせない。
  • 定期的にメンテナンスやバックアップを取る。

まとめ

RPAは、「いつも同じような作業」を自動でやってくれる便利なツールです。
これを使えば、時間がかかる仕事が短時間で終わり、人間はもっとクリエイティブな仕事に集中できます。ただし、導入時にはきちんと計画を立てて、トラブルが起きないような仕組みを整えることが大切です。

RISC-Vとは?

RISC-V(リスク・ファイブ)とは、カリフォルニア大学バークレー校で開発されたオープンで拡張可能な命令セットアーキテクチャ(ISA)です。
ISAはプロセッサ間で共通化された、インターフェースとしての論理的な命令セットは命令セットアーキテクチャ(英: instruction set architecture, ISA)と呼ばれる。
RISC-Vは特にシンプルでモジュラー設計が特徴です。

以下に、RISC-Vの主な特徴を挙げます。

オープンでロイヤリティフリー
RISC-VはオープンなISAで、誰でも無料で使用することができ、ライセンス料がかかりません。そのため、商用や非商用を問わず、誰でもこのISAを利用して独自のプロセッサやソリューションを開発できます。

モジュラー設計
RISC-Vは基本命令セット(RV32IやRV64Iなど)と、それに追加可能なオプションの拡張(例えば、浮動小数点演算やベクトル処理など)から成り立っています。このモジュラー設計により、用途や必要に応じて柔軟にプロセッサをカスタマイズできます。

拡張性と柔軟性
RISC-Vの設計は、開発者が独自の拡張機能を追加できるように意図されています。これにより、特定のアプリケーションやニーズに合わせたカスタムプロセッサを容易に設計できます。

広範なコミュニティサポート
RISC-Vは世界中の企業、研究機関、開発者からの支持を受けており、オープンソースコミュニティによって積極的に開発と改善が進められています。

非営利組織による管理
RISC-Vの仕様は、RISC-V Internationalという非営利組織によって管理されており、この組織は特定の製品やサービスに商業的な利害関係を持たず、中立的な立場で活動しています。

RISC-Vは、従来のプロプライエタリなISAに代わるオープンな選択肢として注目されており、特に組み込みシステム、IoTデバイス、学術研究、さらには高性能コンピューティングの分野においても利用が広がっています。

次世代スマートメーター とは?

電力各社が供給している電気のメーターに対して、使用量をリアルタイムで収集してきている中で、その仕様が電力会社がバラバラなので、統一化します。

統一化されたデータは、エネルギー管理システムの改善に役立ちます。消費者は自宅やビジネスのエネルギー使用量をリアルタイムでモニタリングし、無駄な消費を削減するための措置を講じることができます。これにより、エネルギーコストの削減に繋がるだけでなく、ピーク時の電力需要を減らすことによって、電力網への負担を軽減することもできます。

地域全体でのエネルギー使用の最適化は、再生可能エネルギーの統合を促進し、電力網の安定性を高める助けとなります。統一化されたスマートメーターのデータを活用して、太陽光や風力などの変動するエネルギー源をより効率的に電力網に統合することが可能になります。これにより、化石燃料に依存する必要が減少し、地域の炭素足跡を削減することができます。

最終的に、このような取り組みは、電力供給の信頼性の向上、エネルギーコストの削減、環境への影響の軽減という、地域社会にとっての複数の利益に繋がります。次世代スマートメーターと統一化されたデータ分析ツールの導入により、地域全体のエネルギー効率と持続可能性が向上します。

高度な通信能力
次世代スマートメーターは複数の通信プロトコルをサポートし、電力使用データを電力会社や消費者にリアルタイムで送信できます。これにより、電力使用状況をより正確に、迅速に把握することが可能になります。

エネルギー管理と最適化
これらのメーターは消費者のエネルギー使用パターンを分析し、省エネルギーのヒントや効率的なエネルギー使用戦略を提供します。これにより、エネルギーの使用効率が向上し、コスト削減が実現されます。

リモート制御と診断
電力会社は遠隔からメーターを制御し、診断を行うことができます。これにより、物理的なメーターチェックの必要性が減少し、効率的なメンテナンスが可能になります。

拡張性
スマートメーターに人感センサーや温度センサーなどの環境センサーを搭載することにより、より高度なエネルギー管理と最適化が実現されます。これらのセンサーは、家庭やオフィスの室内環境をリアルタイムで監視し、エネルギー使用量に直接影響を与える要因を把握するのに役立ちます。

統合性
次世代スマートメーターは、スマートホームシステムや再生可能エネルギー源など、他の家庭内やオフィス、工場等のシステムと統合できます。これにより、家庭内のエネルギー管理が一元化され、より効果的な制御と最適化が実現されます。

検討されている技術資料
TR-1052 – EMS・アグリゲーションコントローラー-スマートメーター(Bルート)通信インタフェース実装詳細ガイドライン
スマートメーターとエネルギー管理システム(EMS)の開発に関しては、その実装ガイドラインと技術資料が非常に重要です。これらの資料は、電力各社、開発者、およびシステムインテグレータに対して、次世代スマートメーターシステムの設計、開発、および実装のための共通の枠組みと基準
https://www.ttc.or.jp/document_db/information/view_express_entity/1055

地図のオープンデータ「OpenStreetMap」

地図を使ったサービスを考える場合はGoogle Mapを使用しますが、
「$200 usage every month for no charge. That’s 28,500 maploads per month for no charge. 」
(https://mapsplatform.google.com/pricing/?hl=ja)
とあり、有名サイトになった場合には、有料になります。

そこで地図のオープンデータの使用を考えてみよう・・・・
OpenStreetMap(OSM)は、誰でも自由に地図を使えるよう、みんなでオープンデータの地理情報を作るプロジェクトです。
https://openstreetmap.jp
「OpenStreetMapとその協力者をクレジットすれば、データを自由にコピー、配布、送信、利用することができます。変更したり翻案したりしたデータは同じライセンスに従う場合のみ、提供することができます。」

Googleマップのようにマーカーを付けることが可能。
https://www.openstreetmap.org/?mlat=緯度&mlon=経度

弊社の位置だと、こちら。
https://www.openstreetmap.org/?mlat=35.70010&mlon=139.77402

ZOOMしたい場合は、URLに#map=ズームの数/緯度/経度を追加。
https://www.openstreetmap.org/?mlat=35.70010&mlon=139.77402#map=17/35.70010/139.77402

埋め込みも可能。

大きな地図を表示

公開されているGPSトラッキングが見えるので、精度の悪いGPS端末があるとズレることはあるが参考値としてはよいと思う。

弊社秋葉原駅付近のトラッキングデータ。

“Base map and data from OpenStreetMap and OpenStreetMap Foundation”

DX白書2021|ディスラプターの脅威

IPAの発表した「DX白書2021」

2021年10月11日公開 独立行政法人情報処理推進機構 社会基盤センターより
https://www.ipa.go.jp/ikc/publish/dx_hakusho.html

DXの定義が曖昧ですが、IPAとしては
IPAとしては、「IoTから得られたデータを活用し、次に企業として進む方向を検討することができる仕組みを作って、その仕組みで常に変化し続ける(変革する)ことがDXです。」
(引用:「DXってIoTとどこが違うの?」https://www.ipa.go.jp/ikc/reports/mfg-dx-faq0104.html)
とのこと。

DX白書2021の内容で衝撃的なのは、IT、AIなどの日米を各項目で比較しているのですが、
凄いのはアメリカは30%以上が開発技術で「コンテナ/コンテナ運用自動化」を活用している。
日本は9%です。
AI導入はアメリカ44%、日本20%。
日本はDXが遅れていることをレポートでは強調している。

比較表で気になったのはこちらです。
「外部環境変化への機会としての認識」

(引用:DX白書2021)

日米誤差の範囲なのですが、1項目だけ10%以上の影響意識の差があります。
「ディスラプターの出現」の項目です。影響があると考えいるのはアメリカ68%、日本54%。
ディスラプター(disruptor)とは
創造的破壊者で、ここでいう意味は最新デジタル技術を使い旧サービスや市場を破壊的変えるサービスや企業になります。
「Airbnb」「Uber」「Netflix」などがあります。

日本では、卸売仕組みや規制や地域サービス格差がまだある為、意識が薄いと思いますが、
アメリカでは意識される項目になったことがわかります。
「Netflix」でいうと、日本のレンタルビデオは壊滅的影響がありました。

ロール

ロール
(役、役割、役目、役柄、任務)
ロールは一般的には、「管理者」「承認者」「登録者」「ユーザー」などがあります。
WEBのブログですと、「サイト管理者」「編集者」「投稿者(ライター)」「デザイナ」「コメント管理者」
などになります。
IoTでのファクトリ関連ですと、「運営管理者」「生産計画者」「素材管理者」「ライン管理者」「生産管理者」「生産者」などとなります。

役割、権限を設定することにより、機能制限や表示制限を行います。
役割と作業内容を出し、機能や表示の有り無しを表にするのが、システムの要件定義では必要になります。
役割が重複する使用者が発生する場合があるので、しっかり検討してください。

文系女子が解説!今更聞けない5Gとは

【はじめに】

第五世代移動通信システム、通称『5G』の時代がもうすぐやってくる。

アメリカと韓国が既にサービスを開始したというニュースが記憶に新しい5G。日本では、東京オリンピックが開催される2020年には実用化できるように準備が進められてきた。目標の2020年まで残り半年となり、5Gに必要な高周波帯の電波の割り当ても総務省により発表された今日(こんにち)、5G時代の到来までいよいよ秒読みの段階となっている。一番早い企業は、2019年度中にもサービスを開始する予定だ。

4Gのサービス提供開始から約10年、新たな世代の通信はどのように進化するのだろうか。

 

【5Gの仕組み】

 

5Gが従来の通信と異なっている点は、これまでよりも高周波帯の電波で通信を行うという点だ。従来使われてきた4G向け帯域は、700/900MHz帯、1.5/1.7GHz、2.1GHz帯、2.5/3.5GHz帯などである。4Gでは幅広い周波数帯で通信が行われており、比較的高い周波数帯が使用される場面もあった。

しかし、5G向け帯域にはそれよりもさらに高い3.7GHz帯、4.5GHz帯、28GHz帯が使用される。総務省は、この周波数帯の電波を分割し、5Gを希望する通信会社に割り当て、各社が3.7GHz帯・4.5GHz帯を100~200MHz、28GHz帯を400MHzずつ使えることが決まった。

電波は、周波数が高くなるほど、より多くの情報を伝達できる。これまで使用されてきた4Gよりも高い周波数の電波を使用する5Gは、進化した通信システムとして「高速・大容量」「低遅延」「多数同時接続」の三つの利点が特徴だ。

【特徴】

「高速・大容量」「低遅延」「多数同時接続」という特徴を持つ5G。実用化されたら、具体的にどのようなことができるようになるのだろうか。

1.「高速・大容量」
5Gの最高伝送速度は、10~20Gbpsになる。これは、従来のLTE 100倍の速さだ。
この速さの通信では、1時間半の映画を2秒ほどでダウンロードできるようになると言われている。
総務省資料によると、動画コンテンツは、全世界のコンシューマ向けの通信量のうち約7割を占めるほどの人気コンテンツで、2020年に向けてさらに人気が上昇すると予想されている。(総務省資料『プラットフォームサービスを巡る現状と課題』http://www.soumu.go.jp/main_content/000579804.pdf)
5Gの実用化で、動画コンテンツはより手軽に楽しめるようになるだろう。

2.「低遅延」
通信が高速化する5Gでは、通信の遅延が大幅に減る。発生するのは1ミリ秒程度、従来のLTEの1/10の遅延になると言われている。
日常の生活では、従来の通信で遅延を実感する場面は少ないかもしれないが、工事現場などでの重機の遠隔操作や自動運転の分野では、一瞬の遅延が作業の精度や命の危険に関わることになり、大きな課題となっていた。5Gの実用化により、通信の遅延問題が解決の方向に向かえば、遠隔操作や自動運転が普及するのも遠い未来ではないかもしれない。

3.「多数同時接続」

5Gの特徴の中で、最も通信の進化を象徴しているのが「多数同時接続」である。3Gから4Gの進化では、データ通信の高速化・大容量化が目立っていたが、4Gから5Gの進化では一度に多数の機器を繋ぐことが可能になるのが大きな特徴と言えるだろう。5Gは、100万台/km2の機器が接続できるように設計されている。従来のLTEのおよそ100倍の台数だ。
これは、スマートフォンなどのモバイル通信だけではなく、様々なモノをインターネットに繋ぐ『IoT』の普及も視野に入れての仕様である。
また、IoTの普及以外にも、この特徴が活かせる場面がある。例えば、大人数を収容できるスタジアムやイベント会場などでは、未だに通信が繋がりにくいこともあったが、その問題は解消されるだろう。また、問題が解決できるだけではなく、観客達が自分の持っているスマートフォンやタブレットを使う新たなエンターテイメントの楽しみ方なども生まれるかもしれない。

【5Gの課題】

 

「高速・大容量化」「低遅延」「多数同時接続」。この三つの特徴を兼ね備えた5Gは、まさに夢のような次世代の通信システムだ。しかし、実用化にあたり、まだ解決しきれていない課題も残っている。

その最も大きな課題の一つが、高周波数の電波の特徴である伝搬減衰だ。高周波数の電波は、波長が短く直進性が高いため、空間に障害物があると減衰しやすいという特徴がある。高周波数の電波を使用する5Gは、この特徴の影響を避けては通れないだろう。

しかし、低周波数を使う4Gとの併用や、スタジアムや空き地などの空間に障害物のない場所での使用では、5Gの次世代的なメリットを存分に活かすことが可能である。

なぜ今、Iotなのか

1999年にIoTという言葉が初めて使われてから20年。今や、その言葉は、広く普及し、IT関係の者たちの耳にはタコができるほど馴染んだものになっている。
いつのまにか、IoTを取り入れる企業が珍しくなくなったものの、なぜ、我々はIoTに取り組まなくてはいけないのか。その理由を考えてみたことはあるだろうか。

なぜ今、IoTなのか。改めて考えてみたいと思う。

有名な理由としては、人口減少による労働者不足に備えているというものがある。
「平成29年版 情報通信白書」には、人口減少に関して下記のような記載がある。
『国立社会保障・人口問題研究所の将来推計(出生中位・死亡中位推計)によると、総人口は2030年には1億1,662万人、2060年には8,674万人(2010年人口の32.3%減)にまで減少すると見込まれており、生産年齢人口は2030年には6,773万人、2060年には4,418万人(同45.9%減)にまで減少すると見込まれている。』
ここまで人口が減ってしまうと、もちろん経済にも影響が出ると予想される。

総務省の発表している「IoT時代におけるICT経済の諸課題に関する調査研究」(平成29年)には、IoTによる将来的な経済インパクトについて、『経済成長シナリオ』『ベースシナリオ』と名付けられた2パターンの試算が記載されている。
『経済成長シナリオ』は、2030年までに全企業のうち50.7%がIoT利活用をするようになるという試算で、資金不足や必要性がないなどの根本的な要因でIoTを導入しない企業以外は、IoT化が進み、企業改革も成功したという想定になっている。
一方『ベースシナリオ』は、2030年までにIoTを利活用しているのは全企業のうち27.7%になるという試算で、経済成長シナリオとは違い、根本的な要因以外に、人材不足やネットワークインフラの未整備などの問題がある企業はIoT化しなかったという想定で行われた試算である。IoTを利活用している企業の中でも企業改革まで成功した企業は、経済成長シナリオよりも少なく、全企業の中で18.0%に留まると想定されている。

この2パターンの試算では、下記の表の通り、就業者数、市場規模、実質GDPに大きく差が出るとされている。

2016年 経済成長シナリオ(2030年) ベースシナリオ(2030年)
就業者数 6440万人 6300万人 5561万人
実質GDP 522兆円 725兆円 593兆円
実質GDP成長率 1.2% 2.7% 0.8%

これはIoTによるテレワーク化や省力化で、女性や高齢者なども就労が可能になる結果だと考えられている。人口減少による就業者数の減少は避けられないが、IoT化することによって経済は将来的に成長すると想定されているのだ。

また、製造業では、IoTを導入することによって、人間を超えた技術でものづくりができるようになる。
例えば、製品の表面加工などは、人間の手と目で作業を行っていたが、機械を使用してデータと照らし合わせれば、人間には気付くことができなかったところまで作業を行うことが可能だ。
これまでは人間の力で行っていた作業を機械に行ってもらうことで、よりクオリティの高い商品を大量に生産できるようになる。クオリティの高い商品が市場に出回り、適正な値段で取引されれば経済は回っていく。

このように、IoT化は日本の未来の重要なカギとなっているが、平成も終わる2019年の今、IoTには時代の追い風が吹いている。

2018年には、ドコモが法人向けグローバルIoTソリューション「Globiot」を提供開始し、ソフトバンクもNB-IoTの商用サービスを開始した。KDDIの「IoT世界基盤」は、2019年度中にサービス開始を予定している。これらは、携帯会社が持っている回線を使ってIoTに使用できるサービスだ。これにより、企業のIoTへの参入のハードルは非常に下がった。

また、IoT普及に一役かったスマートフォンに関しても、まだ人気は続きそうだ。IoTが普及した背景には、スマートフォンの家庭への爆発的な普及により、部品やセンサなどが大量に生産されたため安く手に入るようになったことがあるのは有名な話だ。総務省「平成29年版 情報通信白書」に掲載されているIHS Technologyによるグラフでは、iphoneが発売された2007年には全世界で1.1億台だったスマートフォンの出荷台数は、2013年以降は毎年10億台を突破している。
日本人のスマートフォン保有率も年々増え続けており、総務省「平成30年版 情報通信白書」によると、日本人のスマートフォン保有率は2017年に60.9%となった。スマートフォン保有率の上昇と合わせて、IoT家電の需要も増えれば、家庭にもIoTが普及し、新たな需要や技術が生まれる可能性がある。

なぜ『今』、IoTなのか。
IoTが注目され始めてから、何度も問われてきたその質問の答えはただひとつ。
日本が存続していくには、IoTが不可欠だからである。今、世界中でIoTが注目されているのは、人間の生存本能だったのかもしれない。時代が進むにつれて、IoTの必要性はどんどん高まっていく。

◆参考資料

「IoT時代におけるICT経済の諸課題に関する調査研究」(平成29年)
https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-11601000-Shokugyouanteikyoku-Soumuka/0000062121_1.pdf

総務省『平成29年版 情報通信白書』
http://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/h29/html/nc111110.html

総務省『平成30年版 情報通信白書』
http://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/h30/html/nd252110.html

Electric Imp でI2C

Electric Imp でI2Cを動かす方法

下記は参考に書いたサンプルソースで実際に動く保証をするものではありません
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[Device]
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//6軸加速度センサMPU-6050の値を想定しています。
i2c <- hardware.i2cQP;

//最初に、I2Cを使うことを宣言します。
//i2cQPは、使用するI2Cのポート番号です。
//imp004m impExplorer Kitで使用できるI2Cは i2cQPの
//みなので問題ありませんが、
//モジュールや基板によってはポート番号が変わる場合
//がありますのでご注意が必要で

i2c.configure(CLOCK_SPEED_400_KHZ);
//I2Cのクロックを設定します。I2Cのクロックはセンサーの
//仕様に合わせて設定しますが、基本は400KHzで動作します。

local address = (0x68<<1);
//I2Cでアクセスするセンサーのアドレスを指定します。
//今回使用するセンサーはMPU-6050です。MPU-6050のアドレス
//は b1101000 であり、
//16進数で記述すると0x68になります。 ここではI2Cのアドレス
//を8ビットで表記するので、1ビット分左にずらして指定します。
//readとwriteを使ってデータのやりとりを行います。

i2c.write(address,"\x6B\x00");
//MPU-6050のデーターシートより、0x6Bに0x00を書き込むことで
//Resetが解除され使用開始することができます。
//I2Cでのデータのやりとりは文字列で行います。16進数のデータ
//を\x00と表記して記述します。癖がありますが、慣れると書き
//易いです。
//続いて、readですが、

local result = i2c.read(address,"\x3b", 14);
//と記述します。"/x3b"は、読み出したいレジスタのアドレスで、
//その次の14で読み出すデータサイズを指定します。
//これにより、3軸の加速度データとジャイロデータを読み出す
//ことができます。
//その後、センサーより受け取ったデータを Agent Codeに転送します。
agent.send("reading.sent", result);

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[Agent]
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device.on("reading.sent",stream);
//で受け取り、指定したstream関数を読み出します。

function stream(data) {
server.log(data);
}

//これにより、センサーを受け取ったデータを確認することができます。

文・ソース:北神

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